ボランティアして欲しい団体とボランティアをしたい人をつなげる
ボランティアインフォ代表
北村孝之さん（２９）
「われわれが発信する情報で、被災地のボランティアニーズを知ってほしい」
と訴えるボランティアインフォの面々。
前列中央が北村代表＝仙台市青葉区中央の団体事務所
ＪＲ仙台駅前のオフィスビルに借りた事務所を拠点に、被災地のボランティア情報を収集・発信する活動を続ける。３０人ほどの所帯のうち、北村さんと副代表の大藤多香子さんの二人が専従スタッフ。ほかは地元仙台や首都圏のボランティア学生らだ。
動き始めたのは５月１５日。当時は、ネット上にさまざまなボランティア募集情報が流れ始めていたが、散在していたため、ボランティアをしようとする側からすると、どこを、どう探せば自分に適した活動場所にたどり着けるのか、分かりづらい状況だった。「ネット上に上がっている情報を一箇所に集約しつつ、上がっていない情報は拾い上げる。それをキレイに整理してネット上で見せれば、もっと多くのボランティアした人を被災地につなげられる」。そんな思いから一歩を踏み出した。
北村さんは滋賀県守山市出身。東京で大手通信会社やＩＴ系のベンチャー企業を経て、途上国の教育支援を行うＮＰＯに身を置いてきた。震災支援の活動には友人の誘いで参加。「集まったメンバーの中で、時間が自由になるのは自分ぐらいだった」との理由から、滋賀の自宅を離れて仙台を拠点に活動を続ける。
ネットだけでなく、ＪＲ仙台駅構内の一等地にブースも開設。駅に降り立った人が、いまどこで、どんなボランティアを必要としているのか、手軽に分かる仕組みも整えた。
震災発生からまもなく半年。各地の社会福祉協議会が運営しているボランティアセンターの中には、閉鎖するとことも目立ってきた。だが、「ボランティアのニーズがなくなったわけでは決してない。ボラセン閉鎖＝ボランティアはもういらない、ではない」と力を込める。
「公的機関が運営するボラセンは、危ないからとチェーンソーが必要になるような現場はノータッチだし、津波をかぶった農地のごみ拾いはしても農作業に当たるとして草むしりはしないなど、融通が効かないところがある。でも、復興にはそうした作業こそ不可欠。だから小さなＮＰＯやボランティア団体が個別に支援に入っている」と現状と説明。その上で「そうした団体ほど情報発信力が低く、十分なボランティアを確保できていない。そこを何とかしたい」と自らの役割を説く。
ボランティアインフォは８月１日、「もっとボランティアを！プロジェクト」と名付けた次なる取り組みを始めた。東京と地元のボランティア学生に運転手の３人１組を基本に宮城県内各地の津波被災地を回り、活動中のボランティア団体を調査。８月２２日現在、約３０団体を取材し、どこで、どんなボランティアが必要とされているか、隠れたニーズを掘り起こし続けている。
自ら汗を流すボランティアと違って、情報を扱うボランティアは自分たちの働きがどれだけ被災者のためになったか見えにくい。それでも再訪した被災地で「おかげさまでボランティアが集まったよ！」と言われた時の手ごたえは格別。もっと多くの人を呼び込む力になろうと、募集人数や作業内容などの事務的な内容だけでなく、その団体が、どんなきっかけで活動を始めることになったのか背景まで深く取材・記事化することで、読み手の琴線に響く情報にしようと工夫を凝らす。
「活動している人の顔が見えれば、ボランティアも参加しやすくなる。ネットの世界は無機質になりがちだけど、そこに人の思いや心意気、体温が伝わるような情報を届けたい」と北村さん。
被災地の「助けてほしい」の声を拾い集めて発信し、今日も誰かの「助けたい」のアクションを呼び起こしている。
こんな応援を求めています
まずは、実際にボランティアに来る人が増えてほしい。まだまだ支援のニーズはある。それでも、みんなが被災地に来られるわけではない。遠方の方には資金面の支援をお願いしたい。われわれはいま、３団体からの助成金約３６０万円を元手に活動しているが、いずれそれも底を突く。東京の学生が仙台に来る交通費も、みな自腹の状況だ。今後は活動エリアを岩手県など宮城以外にも広めたいので、資金はあればあるほど助かる。
またサイト充実への助っ人もほしい。これはネット環境と若干のパソコンスキルがあれば、世界中から参加してもらえる。現状はパソコンでしか見られないホームページを携帯電話からも見られるようにしたり、既存の情報を再編集して「女性向けのボランティア情報」に再加工したり、もっと使い勝手を改善する力がほしい。個人でも企業でも、ここを担ってもらえると、被災地にもっとボランティアを呼び込む力になると思う。（北村代表談）
※お力をお貸しいただける方は、北村さん０８０（５９４９）８５４１までご連絡ください。
詳しくはhttp://volunteerinfo.jp/
取材・執筆者 河北新報社ネット事業部 大泉大介
北村孝之さん（２９）
「われわれが発信する情報で、被災地のボランティアニーズを知ってほしい」
と訴えるボランティアインフォの面々。
前列中央が北村代表＝仙台市青葉区中央の団体事務所
ＪＲ仙台駅前のオフィスビルに借りた事務所を拠点に、被災地のボランティア情報を収集・発信する活動を続ける。３０人ほどの所帯のうち、北村さんと副代表の大藤多香子さんの二人が専従スタッフ。ほかは地元仙台や首都圏のボランティア学生らだ。
動き始めたのは５月１５日。当時は、ネット上にさまざまなボランティア募集情報が流れ始めていたが、散在していたため、ボランティアをしようとする側からすると、どこを、どう探せば自分に適した活動場所にたどり着けるのか、分かりづらい状況だった。「ネット上に上がっている情報を一箇所に集約しつつ、上がっていない情報は拾い上げる。それをキレイに整理してネット上で見せれば、もっと多くのボランティアした人を被災地につなげられる」。そんな思いから一歩を踏み出した。
北村さんは滋賀県守山市出身。東京で大手通信会社やＩＴ系のベンチャー企業を経て、途上国の教育支援を行うＮＰＯに身を置いてきた。震災支援の活動には友人の誘いで参加。「集まったメンバーの中で、時間が自由になるのは自分ぐらいだった」との理由から、滋賀の自宅を離れて仙台を拠点に活動を続ける。
ネットだけでなく、ＪＲ仙台駅構内の一等地にブースも開設。駅に降り立った人が、いまどこで、どんなボランティアを必要としているのか、手軽に分かる仕組みも整えた。
震災発生からまもなく半年。各地の社会福祉協議会が運営しているボランティアセンターの中には、閉鎖するとことも目立ってきた。だが、「ボランティアのニーズがなくなったわけでは決してない。ボラセン閉鎖＝ボランティアはもういらない、ではない」と力を込める。
「公的機関が運営するボラセンは、危ないからとチェーンソーが必要になるような現場はノータッチだし、津波をかぶった農地のごみ拾いはしても農作業に当たるとして草むしりはしないなど、融通が効かないところがある。でも、復興にはそうした作業こそ不可欠。だから小さなＮＰＯやボランティア団体が個別に支援に入っている」と現状と説明。その上で「そうした団体ほど情報発信力が低く、十分なボランティアを確保できていない。そこを何とかしたい」と自らの役割を説く。
ボランティアインフォは８月１日、「もっとボランティアを！プロジェクト」と名付けた次なる取り組みを始めた。東京と地元のボランティア学生に運転手の３人１組を基本に宮城県内各地の津波被災地を回り、活動中のボランティア団体を調査。８月２２日現在、約３０団体を取材し、どこで、どんなボランティアが必要とされているか、隠れたニーズを掘り起こし続けている。
自ら汗を流すボランティアと違って、情報を扱うボランティアは自分たちの働きがどれだけ被災者のためになったか見えにくい。それでも再訪した被災地で「おかげさまでボランティアが集まったよ！」と言われた時の手ごたえは格別。もっと多くの人を呼び込む力になろうと、募集人数や作業内容などの事務的な内容だけでなく、その団体が、どんなきっかけで活動を始めることになったのか背景まで深く取材・記事化することで、読み手の琴線に響く情報にしようと工夫を凝らす。
「活動している人の顔が見えれば、ボランティアも参加しやすくなる。ネットの世界は無機質になりがちだけど、そこに人の思いや心意気、体温が伝わるような情報を届けたい」と北村さん。
被災地の「助けてほしい」の声を拾い集めて発信し、今日も誰かの「助けたい」のアクションを呼び起こしている。
こんな応援を求めています
まずは、実際にボランティアに来る人が増えてほしい。まだまだ支援のニーズはある。それでも、みんなが被災地に来られるわけではない。遠方の方には資金面の支援をお願いしたい。われわれはいま、３団体からの助成金約３６０万円を元手に活動しているが、いずれそれも底を突く。東京の学生が仙台に来る交通費も、みな自腹の状況だ。今後は活動エリアを岩手県など宮城以外にも広めたいので、資金はあればあるほど助かる。
またサイト充実への助っ人もほしい。これはネット環境と若干のパソコンスキルがあれば、世界中から参加してもらえる。現状はパソコンでしか見られないホームページを携帯電話からも見られるようにしたり、既存の情報を再編集して「女性向けのボランティア情報」に再加工したり、もっと使い勝手を改善する力がほしい。個人でも企業でも、ここを担ってもらえると、被災地にもっとボランティアを呼び込む力になると思う。（北村代表談）
※お力をお貸しいただける方は、北村さん０８０（５９４９）８５４１までご連絡ください。
詳しくはhttp://volunteerinfo.jp/
取材・執筆者 河北新報社ネット事業部 大泉大介
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