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「この震災経験を無駄にしない」

せんだい泉エフエム放送 
取締役事業部長 阿部清人さん(48)

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スタジオで震災時の状況を振り返る阿部さん。
「防災エンスショーを通じて、震災からの学びを伝えていきたい」と語る=仙台市泉区泉中央



仙台市北部、泉区を中心とするコミュニティーFM局「fmいずみ」のキャスターという本職の一方、各地でサイエンスショーを通じて子どもに科学の楽しさを伝える活動を続けてきた。東日本大震災以後は、「防災エンスショー」と銘打ち、子どもたちに「災害を乗り越えるための科学の力」を伝え続ける。

震災当日の3月11日は、仙台市地下鉄の泉中央駅ビル内にあるスタジオにいた。激震で壁にボルトで固定していた放送機材まで倒れた上、スプリンクラーから漏れ出した大量の水で、放送はダウン。同僚の無事を確かめると、自らは渋滞の中を車で走り、災害協定を結ぶNHK仙台放送局に駆け込んだ。

事情を伝え、すぐスタジオへ。震災発生から約2時間後、仙台市中心部にあるNHKまでの道中、目にしてきたことをつぶさにレポートした。

その後は、キャスターの顔にかねて取得していた資格「防災士」の視点が加わる。被災地は当時、広域に停電し、雪も降り始めていた。

「寒さをしのぐために、新聞紙があれば体に巻き付けましょう」
「車に避難している人は体を動かし、エコノミークラス症候群を防ぎましょう」
台本も原稿もない中、持てる知識を総動員してリスナーに生き抜く術を伝えた。

沿岸部の津波被害の情報が徐々に入り始めた夜更け以降は、被災者を励ますことに重きを置いた。
「みんなで助け合いましょう。避難所いる方なら、隣の人に声を掛けてください。そして会話をしてください。励まし合ってください」
「明けない夜はありません。気持ちを強く持ってください」

他局のキャスターがNHKの電波の使い、異色のメッセージを発信し続けた放送は、日付が変わるまで続いた。

肝心の自局の放送は12日午後、泉区役所内に発電機を持ち込んで仮設スタジオを構え、再開した。紙にマジックで手書きしたチラシ100枚を周囲の電柱に貼り、79.7メガヘルツの放送再開を周知。スタッフが自転車などで地域を掛け回っては、「居酒屋○○は営業」「器持参なら販売OK」「××には粉ミルクあり」といった生活情報を電波に乗せ、「命と暮らしを守る放送」を続けた。

そんな体験を経た震災後、10年続けてきたサイエンスショーは、深みを増した。
7月上旬、仙台市内の小学校で行ったショー。3年生の児童170人を前に、阿部さんは模型を使って地震のメカニズムを説明しながら、「東北は大昔から何度も地震に襲われたが、そのたびに乗り越えてきた。被害を小さくしたり、防いだりするためには、科学の力が必要」と語りかけた。

ただ、胸の中にはしこりもある。工業高校出身で科学の知識があるのを買われて2001年、福島で開催された博覧会でパビリオンのショーを任されたのが講演者としての出発点だが、発注者は東北電力と東京電力だった。その後も電力関連の依頼が多く、原子力の安全性を説いた経験もある。それだけに、「原発事故のために故郷を追われた子どもたちには顔向けできない」と唇をかむ。

それでも、「この震災経験を無駄にしない」との決意は揺るがない。宮城県石巻市の生まれ。4月になってやっと訪ねた郷里は変わり果て、がく然とした。犠牲になった親戚もいる。「被災地の姿を発信し続けることで、復興を後押ししたい」との思いは強まった。

震災後もショーの依頼は全国から舞い込む。要望の中には当然、「被災地のいまを伝えてほしい」との声が必ずある。各地の同じコミュニティーFM局仲間からは、電話出演で被災地情報を届けてほしいとの依頼が連日のように届く。

「被災地には長い支援が必要。だから少しでも被災地に目を向け続けてくれる人を育て、増やしたい」。そんな思いからショーの依頼にも、電話出演にも可能な限りこたえている。

「伝えたいのは、自然を『正しく恐れる』ということ。科学の知識を持つことは、自然と共生・共存する力になる。例えば『○月×日に大きな余震が来る』というデマが流れても、現代の科学では地震予知はできないという正しい知識があれば、誤った不安を抱かずに済む。科学を楽しく、分かりやすく伝えながら、防災の力も身に付けてもらいたいんです」

震災を伝えることで被災地を支えようとする独自の歩みは、世の中に静かな科学変化を起こし続ける。


こんな応援を求めています

被災地に目を向け続けてもらうことが、何より大切。そのために求められれば、どこにでも出向きたい。震災のことを、より多くの人に伝えられる場、機会を提供してほしい。
阿部さんの連絡先はfmいずみ022(375)8808。

取材・執筆者 河北新報社ネット事業部・大泉大介

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応援する気持ちを忘れないで!

「ふんばろう東日本支援プロジェクト」宮城支部長
小関勝也さん(44)


小関さん


現地で被災者の要望をくみ上げ、インターネットで支援を募り、物資を直接送る「ふんばろう東日本支援プロジェクト」。4月上旬の発足以来、8月末時点で2300か所の避難所、避難宅に、延べ2万5000回超、10万品目に及ぶ物資を届けてきた。

代表の西條剛央さんら“本部スタッフ”の生活拠点が首都圏であるため、被災地の地元の人がそれぞれ、宮城、福島、岩手に置かれた支部運営を任されている。小関さんは、9月に入り、西條代表から直接、「宮城の支部長、小関さん、頼みますから!」と言われ、「『はい、分かりました!』で決まりました」(笑)

プロジェクトが発足して間もなく、ボランティア登録したことが縁で、当初から積極的に活動にかかわってきた、という。仙台市出身の小関さんは、今回の震災で同市沿岸部に住む伯父と伯母を亡くした。「個人的な悲しみもあるんですが、地元の人間が地元で困っている人たちに手助けしなくちゃいけないと思ったんです。当初は被災民家の泥出しボランティアなどもやっていたんですが、あまりの重労働に体がもたなくて、ふんばろうのプロジェクトなら、地元出身で地の利もあるし少しは役に立つだろうと思って参加したんです」

地元紙の河北新報を取り扱う河北仙販http://www.senpan.co.jp/の営業部に所属するサラリーマン。常日ごろから、読者や販売店と顔の見える関係を心掛けてきた。自宅のある仙台市若林区五十人町では地区の役員を務め、2006年から1年間は、新聞労連の中央副執行委員長を務めるなど、根っからの世話好き。「困っている人を見ると放っておけない性格なんです」。物腰の柔らかさと粘り強さ、行動力がかみ合い、当初は担当の仙台市を中心に避難所巡りをゼロから始め、地域の代表者たちと信頼関係を築いてきた。「見知らぬ人がやって来てですよ、『欲しいモノ届けますから』なんて言ったって誰も信用するわけないじゃないですか。自分たちの活動を理解していただくために、根気よく避難所に通い続けましたね。信用してもらうまでかなりの時間を要しました」と振り返る。

サラリーマンであるため、物資を届ける活動は休日の週末に限られる。本格的な活動は4月末ごろからで、仙台に限らず南は南相馬市から北は大船渡市まで3県にまたいで物資を運び続けてきた。同プロジェクトの登録ボランティアは1700人ぐらいだが、宮城県内在住者で、発足当初から積極的に活動しているのは、小関さんを含めて10人ぐらい。膨大な量の物資を運んだり、さまざまな連絡、プロジェクトを円滑に進めるには、仕事の合間をぬってボランティアするしかない。「えぇ、職場では有給休暇消化率ナンバー1で、何が本業なんだ?と、いろんな人から聞かれます」と笑う。

炊き出しや花火大会への招待、給食支援、エンターテインメント、ハンドメイドプロジェクト....。被災者たちへの支援物資提供ばかりではなく、これまでも、そして現在進行形でいくつもの企画が展開されてきた。被災者たちの多くは仮設住宅へと移り、避難所時代とは別の課題にも直面している。支援物資の提供が減少していることや、「本当に必要としている人にきちんと物資が届けられているのか」の疑問、本当はそれほど困っていないのに物資を要求してくる被災者の存在、特に被災地から遠い地域の人たちの被災地支援への関心の低下.....など。

小関さんは、プロジェクトの現在について、「今は第2段階の後半ぐらい」と話す。次なる第3段階とは? 「被災者の自立に向けた支援です。既に、重機免許を無料で取得する支援や提供したミシンで被災者が商品を作ってネット販売する仕組み、漁業支援など数多くのプロジェクトが動いています。1つ1つのプロジェクトは、その企画を提案した人が中心になって最後まで責任を持ってやっていくというやり方が基本ですが、その中心人物がいなくなっても各プロジェクトは続いていくような仕組みを取っています。個人の力量だけに任せない、ということです。宮城支部長の立場としては、これまでの活動を継続しながら、各方面での調整により多くの力を注いでいくことになります。単なる物資支援は大きなもので冬の暖房器具でひとまずは区切りとなります」

「ふんばろうプロジェクトの良さは、『困っている人を助けよう』という目的で集まった人たちが、政治色や宗教色など一切なく、緩やかに、自由にやっていっていることだと思います」


こんな応援を求めています!


一番は、まだまだ困っている人たちがいるということを忘れないでほしいです。時間は経ちましたが、震災を風化させてはいけない。まだまだ、被災者を応援する気持ちを忘れないでいただきたい。被災者の人たちが自立するため、私たちは何ができるんだろうかといえば、例えば、被災地で買い物したり、そういう支援でもいいと思うんです。Facebook上で常時情報提供していますので、関心のある方はそちらをご覧ください。(小関さん談)

取材・執筆者:河北新報社ネット事業部・相原研也

地元で雇用を生む仕組みを考えていきたいんです!

ボランティア団体「ガーネットみやぎ」代表
渋谷直美さん


渋谷さん
作業着は赤いつなぎ。取材した日はワゴンカーでさっそうと動いていた渋谷さん


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幼児用ベビーカー2台を届け送り、子どもたちとスタッフと写真に納まる渋谷さん(中央)=9月14日、宮城県山元町北保育所


 「宮城復興大使」を自称する渋谷さん。

 実りの象徴とされる1月の誕生石が団体名。「ガーネットのように、目標に向かってコツコツ努力して成果を実らせていきたいと考え、宮城の人が中心となって活動しています。これまで、物資支援を主に活動してきましたが、震災後半年を機に、今後は被災者の方々の自立を後押しするような活動に力を入れていきたいと思っています」と話す。

 発足は4月1日。インターネット上や自宅のある宮城県村田町近隣の商店にチラシを張ってメンバーを募り、当時からほぼ変わらない10代から40代までの20人ほどが活動している。7割が女性で、発足当初から渋谷さんの自宅を拠点に、そこに届けられた数々の物資を、山元、亘理両町の被災者らに行政を通じて届けてきた。夏を迎えるまで、全国各地から連日届く大量の物資に、自宅のスペースはすっかり埋まり、「家で仕分けしてはそれを現場に届けて、ということが連日続きました」と振り返る。

 カラオケ大会の企画や地域FM局へのスタッフ派遣、ボランティアセンターでの活動など、「団体にボランティア要請があれば、できる範囲で対応してきた」とも言う。特徴的なのは、拠点となる渋谷さんの自宅にメンバーが集うことはほとんどなく、活動連絡はすべてメール。「直接顔を合わせたことがないメンバーの方は6人います」

 被災者は今、避難所から仮設住宅に移って暮らしている。「ある程度の物資が必要な方々や場所というのはまだありますが、緊急的な物資供給の段階はすでに過ぎています。実は、活動していてずっと考えていたのは、『こうして、ただただ物資支援をしているだけでいいのか?』という疑問だったんです。被災者の方々は、いつか必ず生活のために自立していかなければいけないんですから。今は、そのお手伝いに力を入れていこう、と活動の軸を変えています」

 具体的には、縫製や手工芸など被災者自身の手技による地元産の特産品を生み出し、それらを展示販売していく。「アトリエを備えたお土産品などを販売する施設運営を目指しているんです」と話し、その候補地を山元町に絞っている。「ただ、それには、まず、任意団体から一般社団法人にする必要があるんです。法人化することで、団体として多方面から協力や支援を受けやすくなるからです」

 その第一歩として、山元町内の9か所の仮設住宅で、衣料品や日用品の移動販売を近く開始するべく準備している、という。「仮設住宅はどこも街中から遠く、移動手段のない高齢者の方々は買い物にとても不便を強いられています。物品を安く仕入れて手頃な値段でそれらを提供していくつもりです。販売しながら、被災者の方々のニーズを掘り起こしつつ、共に働いていくことができる人材の発掘をしていきます。移動販売は、私が個人事業主としてやっていくつもりで、そこでの利益を団体の一般社団法人化にかかる費用に充てます」

 日本財団から受けた災害支援活動助成などの支援金は、すべて活動資金に充てて底を突き、渋谷さんは現在、車のガソリン代など必要経費を、週に数日、ボランティア活動が終わった夜にアルバイトして稼いでいる。宮城県が地元とはいえ、出身地でも生まれ故郷でもない県内沿岸部の町で、なぜこれほど、しかもこれからも関わっていこうとしているのだろうか?

 「実は私、震災前まで“ネット廃人”だったんです」

 そう、27歳の渋谷さんは打ち明ける。高校卒業と同時に就職で東京に出て暮らしたが、心に大きな傷を負って20代前半で里帰りした。東日本大震災が発生するまで、長い間、家に引きこもる生活を続け、「ずっと、死にたいって思って暮らしていたんです」

 唯一外部とのつながりの手段だったネットを通じて知り合った人々から、村田町に住む人々の安否確認をお願いされ、それを手助けしたのが、ボランティアの始まりだった。「本当、何年ぶりだったのかなぁ、太陽の下で自転車のペダルをこいだのって。そうして安否確認できた人たちからすごくありがたがられて...。気持ちのいいことだなぁって、素直に思えたんです。その気持ちが忘れられなくて、今でもこうしてボランティアしていて、これからも人助けしようと思っているんです」

 渋谷さんがこれからやろうとしている被災者の自立のための支援は、翻って彼女自身の自立のための道のりなのかもしれない。

 「あれほど死にたいと思っていた私、今、生きているっていいなぁ、って心の底から思っているんです」


 
こんな応援を求めています

 移動販売の物資を格安で卸してくれる業者さんがいればたいへん助かります。これからやろうとしている計画に賛同してくれる、個人、法人の方からの支援をお願いしたいです。被災者の方々が末永くやっていけるような仕事を提供してくれるならうれしいです。いろいろな技術を持っているボランティアさんたちがこれまで活躍してきましたが、そうした方々が技術とか知識を被災者の方々に伝えるようなことがなかったのが残念で、それができたらいいなと考えています。協力者がいれば、ぜひお願いしたいです。(渋谷さん談)

取材・執筆者:河北新報社ネット事業部・相原研也



ガーネットみやぎへの問い合わせは、メールでお願いします!

info@garnet-miyagi.sakura.ne.jp

震災を進路選択のハンディにさせない

一般財団法人「学習能力開発財団Lead」
畠山明理事長(42)


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 6月1日、財団を登記した。当面の課題に「震災孤児の学習支援」を掲げる。
 「震災のショックが大きかったり、依然肉親の遺体が見つからなかったり、勉強どころではない子もいるが、非情にも時は流れていく。来春受験を控えている生徒もいる。震災による勉強の遅れが今後の人生に悪影響を与えないように、できる限りサポートしたい」

 3年間の小学校教諭経験を経て15年前、仙台で家庭教師の派遣業で起業した。「家庭教師・個別教室のアップル」のブランドで、現在は仙台市内に5教室、東京に1教室を構える。特長は、指導に当たる講師陣が「全員プロ」であること。つまり、アルバイト学生は使わない。また、生徒と講師が「完全1対1」の指導法も創業以来のこだわりだ。講師が自宅に来るのをためらう家庭向けに、同社の施設で生徒と講師が対面する「個別教室」の展開にも力を入れ、業界では宮城県内屈指のシェアを誇る。

 震災後、自社テキストの予備や買い集めた辞書を被災地の子どもたちに無償で配り歩いた。講師を連れ立って避難所を訪ねる取り組みも並行し、児童・生徒を見つけては「一緒に勉強しない」などと声掛け。興味を示せば避難所の一角を借り、マンツーマンで2、3時間、勉強をサポートする地道な取り組みを続けてきた。

 取り組みを続ける中で、浮かび上がったのが震災遺児の存在だった。「授業料の減免や奨学金の貸与など、経済的な支援は受けられても、日々の勉強の手助けまでは既存の支援制度は対応しきれない」。学習支援のプロとしての使命感を胸に、かねて構想していた財団を設立。つながりがあった学校を訪ねて支援が必要な遺児を紹介してもらい、生徒が望めば無料で家庭教師を派遣する支援活動を始めた。

 とはいっても、課題はある。被災地のどこに、どれだけの遺児がいるのか、個人情報保護の壁もあり、実態把握は困難を極める。そのため現在支援が継続できている遺児は、まだ多くはない。毎月20人以上はサポートしたいと考えているが、まだその枠に達していないのが実情だ。

 派遣する講師への薄謝や交通費など、遺児1人の支援コストは、年12万円と見込んでいる。「来年度は初年度からの継続を含め30人。さらに翌年度は150人まで支援の規模を広げたいが、それもニーズがあってこそ。もっと多くの遺児に、われわれの支援を知らせたい」と力を込める。

 6年ほど前から、いわゆる「学習障がい」の子どもたちの支援に取り組んできた。ある調査では、全国の小中学校児童・生徒の4.5㌫が該当するとの報告もある。同じ悩みを抱えながら、有効なサポートが得られていない家庭に、どうにか手を差し伸べられないか─。自社で培った支援のノウハウをより多くの人に提供しようと、財団の設立を計画していた。

 そんな矢先の震災だった。出身は宮城県気仙沼市。江戸末期から続く海産物問屋の長男として生まれ育った。実家は震災による津波で壊滅し、廃業。「本来なら6代目として家業を受け継ぐべき自分はいま、何をすべきか」。自問の末に出した結論は、業種は違えど、多くの人に愛される事業で地域の期待に応え続けることだと悟った。70歳になる実父が、小学4年生の時に父親を失った遺児であったことも、「財団を設立して、震災遺児を支援する」との決断を後押しした。

 「震災で大変な目に遭った子どもたちも、これから長い人生を歩んでいかなければならない。震災体験を進路選択のハンディにしてはならない。教育の立場から少しでも支えになりたい」
 数十人のクラスを教師1人で切り盛りする学校教育に限界を感じ、1対1の学習支援の道を切り開いてきた起業家は、震災で心に深い傷を負った子どもたちにも1対1で寄り添い続けようとしている。


 こんな応援を求めています!

 何よりも、支援を必要とする児童・生徒を紹介してほしい。手助けできる人数に限りはあるが、まだ余裕がある。当財団の支援をより多くの人に知ってもらい、学びたくても学べない子どもとつながっていきたい。また学習障がいに悩む人たちにも、われわれの教育サービスを知ってほしい。教育界ではおざなりにされてきた分野だが、悩んでいる人は多い。われわれが培ったノウハウはきっとお役に立てると思う。

 ※お力をお貸しいただける方、支援を必要とするかた方は同財団0120(001)296までご連絡ください。
 取材・執筆者 河北新報社ネット事業部 大泉大介
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